「人材紹介業はなぜ無くならないか?」
「インターネットが普及すると人材紹介業は無くなるかもしれない。」
と言われた時期があった。
当時のリクルートエイブリック(現リクルートエージェント)はもちろん、
リクルートのHR事業部でもそのような仮説の下、シンクタンクに依頼して
アメリカのネット人材ビジネスの市場調査などもやった。
それから12年が過ぎた。
結論は、人材紹介業がネット人材ビジネスに取って代わられる兆候は無い。
むしろ、昔の求人情報誌と同じく共存共栄関係、相互補完関係にある。
ただ、経費削減の折、
「人材紹介会社は高いからできるだけ使うな!!
何のために採用担当者がいるんだ!!
求人広告で応募者を集めて自力で採用しろ!!
できるだけ安いコストで採用しろ!!」
などと、経営者から檄が飛んでいる会社もあるだろう。
実際に求人広告への応募者数は相当多い。
中小企業の営業マン募集に応募者200人という例もある。
しかし、私が採用担当者だったら気が狂ってしまう。
一人一人書類選考し、不合格者にはその旨通知し、面接に進む人にメールしたり電話したりして
呼び込む、更に面接官とのスケジュール調整を行い、駄目だったら再調整・再連絡などして、
面接不合格者にはその旨通知して、「やっと最終社長面接だ!!」 と思ったら応募者が辞退!!
で社長に怒られたり、「やった!! 社長もOKで内定だ!!」 と喜んで内定通知を送ったら、
「済みません。ちょっと給与が低いと家内に反対されまして・・・・・・。」 などど言われ、
「ここまで来て辞退はねーだろー!!」 となったりする。
ここまでかけた求人広告費、労力(採用担当者や面接官の人件費)、
更に徒労感による精神的・肉体的ダメージを考えると、
本当に求人広告のコストは安いのか? という話になる。
採用実務はこれほどややこしく煩雑であり、社長や役員が思っているほど、
採用担当者の仕事は楽ではない。
また、人事スタッフは採用だけやっているわけじゃない。
今は昔のように採用専任スタッフを何人も置ける会社は少ない。
「じゃー、採用実務をアウトソーシングすればいいじゃん。」
となるが、外部に頼めば結局コストは高くなる。
「えー!! こんな事なら最初から人材紹介会社に頼めばよかった。
そうしておけば、今頃は他の仕事も片付いていたのに!!」
とにかく、人材紹介業は無くならない運命にはある。
しかし、求める人材の付加価値によって、一律年収の30%、35%ではなくなっている。
当然の市場原理だ。
求人職種の需給バランスや求人企業の採用力によって、FEEが変わるのは当然だ。
「エージェント」 という英語を使うとわかりにくいが、「代理人」 としての真価が問われている。
同業者の皆さん、共に精進しましょう!!
「生きているうち はたらけるうち 日のくれぬうち」 みつを
合掌。